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サステナビリティ方針・ESG関連情報


トップメッセージ

クレオグループは、“私たちは、「人間の想像力」と「世界中のテクノロジー」を結合することで、「感動!」を生む変革を起こし、豊かな未来社会の実現を目指します。” をグループ理念として、社会の発展に貢献してきました。今後も急速なデジタル化が進む未来社会に向け様々な環境変化に適応し、持続的な社会づくり、社会課題の解決を支援していきたいと考えております。

世界では自然災害の発生や環境破壊、情報格差の広がりなど様々な社会問題が深刻化しており、国内では労働力不足、少子高齢などの課題が顕在化しています。当社では事業活動および企業活動において、株主、お客様、社員、ビジネスパートナー、地域社会などの各ステークホルダーや環境に与える影響を十分配慮して行動するとともに、対話を通じて信頼を築くよう努めております。

情報技術が社会に欠かせないインフラとなっている中、当社では持続可能な社会の発展に向けて、取り組むべき6つのマテリアリティ(重要課題)を特定しました。マテリアリティの特定にあたっては、当社にとっての重要性だけでなく、SDGsや当社のステークホルダーが求める事柄と関連が深いものを基準にしています。
また、地球環境の問題への取組も重要な経営課題と捉えています。企業活動におけるペーパーレス化や省エネルギー化、デジタル化やAI、IoTなどのサービス、ソリューション提供による社会全体のエネルギー効率向上に貢献いたします。
当社のDNAである「創造」の力を原動力に、経営理念と社会課題の解決へ向け日々邁進してまいります。今後ともご指導ご鞭撻の程、よろしくお願い申し上げます。

代表取締役社長
柿﨑 淳一

サステナビリティ方針

サステナビリティ方針:1)事業活動を通じ、社会課題の解決に貢献する 2)持続可能な環境と経済の調和に取り組む 3)しなやかな経営基盤の発展を目指す

推進体制

マテリアリティ

  1. DXによる新しい産業の創出
  2. デジタル技術による新しいビジネスモデルの展開
  3. 安全で便利な社会基盤の提供
  4. 職場環境の変革による生産性の向上
  5. データセキュリティの確保
  6. 個人情報・プライバシー保護の取り組み推進
  7. 腐敗防止
  8. 成長を牽引する人財採用・育成と事業創出へ向けた仕組み構築
  9. 環境負荷の低減(環境にやさしい企業経営)
  10. ステークホルダーとの協働(持続的な発展)
  11. コーポレートガバナンスの高度化
  12. 地域社会の活性化(地方創生)
  13. リスクマネジメント
  14. ダイバーシティ&インクルージョン
  15. 従業員の働きがい
  16. 健康経営(安全衛生)
  17. カーボンゼロへの取組
  18. ウェルビーイング実現のための取組
  19. 倫理的なバリューチェーン

6つのマテリアリティ(重要課題)

② デジタル技術による新しいビジネスモデルの展開

3:すべての人に健康と福祉を 4:質の高い教育をみんなに 17:パートナーシップで目標を達成しよう
概要 デジタル技術を使い、これまでにないビジネスモデルを提供し、お客様の競争力維持・強化を支援します。

③ 安全で便利な社会基盤の提供

3:すべての人に健康と福祉を 4:質の高い教育をみんなに 8:働きがいも経済成長も 9:産業と技術革新の基盤を作ろう 10:人や国の不平等をなくそう
概要 長年に渡り培った経験と技術で社会基盤・企業活動に安全で便利なソリューションを提供し続けます。

⑩ ステークホルダーとの協働(持続的な発展)

4:質の高い教育をみんなに 11:住み続けられるまちづくりを 15:陸の豊かさも守ろう 17:パートナーシップで目標を達成しよう
概要 株主、社員、お客様、取引先、社会環境や地域社会など様々なステークホルダーと共に互いの魅力を高める価値を共創します。

⑪ コーポレートガバナンスの高度化

10:人や国の不平等をなくそう 16:平和と公正をすべての人に
概要 経営環境への迅速な対応や経営の透明性を向上させるガバナンス体制の構築に努めます。

⑰ カーボンゼロへの取組

7:エネルギーをみんなに、そしてクリーンに13:気候変動に具体的な対策を17:パートナーシップで目標を達成しよう
概要 地球環境を改善し次の世代へ繋ぐため、気候変動への対応・循環型社会の推進・自然エネルギーの普及に貢献します。

⑱ ウェルビーイング実現のための取組

3:すべての人に健康と福祉を 5:ジェンダー平等を実現しよう 8:働きがいも経済成長も
概要 持続可能なライフスタイルを実践し、自身や環境の良い状態が継続できることを目指します。

サステナビリティデータ:S

データ項目 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期
従業員数 1,220名 1,224名 1,241名
非正社員数 99名 103名 192名
従業員一人当たりの研修費用 59,085円 55,443円 60,906円
従業員離職率 8.1% 8.2% 9.5%
女性従業員比率 28.9% 29.5% 36.2%
女性管理職比率 6.4% 7.6% 8.0%
新卒採用の女性比率 38.8% 54.9% 45.7%
障がい者雇用比率 1.64% 1.65% 1.42%
中途採用者比率 44.7% 23.4% 37.4%
外国人比率 0.92% 1.33% 0.93%

サステナビリティデータ:G

データ項目 2021年3月期 2022年3月期 2023年3月期
取締役数 男性 6 6 6
女性 0 0 0
社外取締役数 3 3 3
外国籍取締役数 0 0 0
執行役員数 男性 6 7 5
女性 0 0 0
外国籍執行役員数 0 0 0
監査役数 男性 3 3 3
女性 0 0 0
外国籍監査役数 0 0 0

外部評価

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